生成AIの著作物性をめぐる法的議論において、判断の基準として扱われてきたのは知能や創造性の有無ではなく、法規範が想定する「作者」の属性への適合性であった。2026年3月2日、合衆国最高裁判所はスティーヴン・セイラー(Stephen Thaler)による上告受理申立て(No. 25-449)を不受理とし、AI自律生成物《A Recent Entrance to Paradise》の著作権登録を却下したコロンビア特別区巡回区控訴裁判所の判決が確定した。この確定判決において裁判所が展開した論理は、創造性の有無を審理の対象とせず、著作権法の条文構造が要求する自然人としての諸属性の欠如を根拠とするものであった。
米国著作権法における作者の属性規定
コロンビア特別区巡回区控訴裁のパトリシア・ミレット(Patricia Millett)判事は、著作権法の体系的なテキスト解釈に基づいて判断を下した。
判決は、現行の米国著作権法において「作者」がどのように規定されているかを条文に即して整理している。具体的には、保護期間が「作者の生存期間と死後70年」と定められている点、譲渡終了権が作者の死後に配偶者や子孫によって行使される点、権利移転の証書に所有者の署名が義務付けられている点、さらに未公表著作物の保護要件として作者の「国籍または住所」が参照されている点などが挙げられた。
これらの規定を踏まえ、判決文は機械が住所や国籍を持たず、意図を持ち得ない事実を指摘した。機械は財産、人間の寿命、親族関係、住所、国籍、犯意、署名能力のいずれも保持していない。したがって、法が作者に備わっているものとして想定している属性群を満たす主体は人間に限られると結論づけられた。加えて米国著作権局は2025年1月の報告書において、プロンプトを「保護されないアイデアを伝達する指示」と位置づけており、指示の入力自体を直接的な創作行為と認めない判断基準を明確にしている。
日本の未管理著作物裁定制度における応答義務
同様に、作者としての地位を形式的・外的な要件によって規定する傾向は、日本の法制度運用にも見られる。
文化庁は2026年4月、権利者の意思確認が困難な著作物を対象とする「未管理著作物裁定制度」の本格運用を開始した。本制度では、連絡窓口への通知から14日間にわたり権利者からの応答が得られない場合、文化庁長官の裁定と補償金の支払いを通じて適法な利用が可能となる。また、事前の意思表示手段として2026年2月には「個人クリエイター等権利情報登録システム」が整備され、マイナンバーカードによる事前登録によって利用許諾の可否を公示できる環境が設けられた。
ベルヌ条約が定める無方式主義の原則のもとでは、著作権の発生に登録や出願は不要とされている。しかし実務上は、14日以内の応答可能性や事前登録の有無が権利行使の実効性を左右する要因となっており、作者性の行使には継続的な所在確認と意思表示という手続き的負担が課されている。
デンマークにおける身体的特徴の保護と欧州委員会の見解
身体性の帰属をめぐる法解釈においても、創作行為の主体と客体の分離をめぐる対立が生じている。
デンマーク文化省は2025年6月、ディープフェイクへの対抗措置として、実演および自然人の身体的特徴を著作権法上で保護する改正方針を発表した。本法案は、自己の容貌や声に対する権利を自然人に認めることを目的として起草された。
これに対し欧州委員会は、技術規制通報(TRIS 2025/0654/DK)において懸念を表明した。欧州委員会の見解によれば、著作権は創作を行った者に帰属する権利であり、描写された客体に帰属する権利ではない。写真において著作権が被写体ではなく撮影者に帰属するのと同様に、生成・複製された対象への権利付与は著作権の体系と相容れないとされる。特定の加盟国が個人の声や容貌を著作権保護の対象とすることは、EU域内市場の法的一貫性を損なうリスクがあると指摘されている。
測定可能性と創作責任の引き受け
これら日米欧における法制度の動向は、法が「作者性」を担保するための指標として、内面的な創造性ではなく客観的に測定可能な外部要件を採用している共通性を示している。
法廷や行政機関は、数値化できない発想や独創性の評価を避け、戸籍上の死亡日、一定期間の応答の有無、物理的署名、あるいは身体の存在といった検証可能な外形基準に基づいて権利関係を画定している。作者性の証明がこうした代理指標に依存する背景には、権利義務の帰属主体を明確化する必要がある。
法が前提とする作者とは、単に表現物を生成する機構ではなく、世に出した結果として生じる法的責任、批判、権利侵害への応答、そして死後の権利承継を引き受ける社会的存在である。機械が作者と認められない理由は、造形の巧拙にあるのではなく、名指された際の応答義務や責任を身体的に負うことができない構造にある。知能や表現の生成が自動化される環境下において、法的な作者性の本質は、表現の創出そのものから、その帰結に対する責任を引き受ける有限な主体性に移行している。
参考
* Thaler v. Perlmutter, No. 23-5233(D.C. Cir. 2025-03-18、Millett判事判決文)
* 合衆国最高裁ドケット No. 25-449(不受理 2026-03-02)
* U.S. Copyright Office, Copyright and Artificial Intelligence, Part 2: Copyrightability(2025年1月)
* 文化庁「未管理著作物裁定制度」
* 文化庁 報道発表「個人クリエイター等権利情報登録システムの運用開始」(令和8年2月24日)
* デンマーク文化省「Bred aftale om deepfakes giver alle ret til egen krop og egen stemme」(2025-06-26)
* EU技術規制通報 TRIS 2025/0654/DK(デンマーク著作権法改正案への欧州委員会コメント)